【その保険、必要ですか！？】保険は大事ですよね。どうやって決めてますか？

何でも建築相談所、あなたの建築士　“yourCrony”です。

「保険」は建築士と関係はありませんが、「住まい」を提供する建築士が「暮らし」も提案したいがため書かせて頂きます。

ということで、本日のテーマは「保険」です。

保険の種類

さて、保険と言えば何が思い浮かぶでしょうか。

生命保険、医療保険、がん保険、火災保険、地震保険・・・

ご自身のおかれている立場によっていろいろと変わってきますよね。

たとえば医療保険、がん保険はそのままご自身にダイレクトで返ってきますが、生命保険はご自身の関係者(親や配偶者・子供等)が受け取りますし、家を購入すれば、火災保険や地震保険に入る必要があり、子供がいれば学資保険、親の介護を考えれば介護保険・・・

この文章見ただけで何だか頭が痛くなりますね・・・保険、保険、保険って・・・

さらに、すでにお気付きだと思いますが保険にはかなりのお金を払っています、しかし、その場で手に取れるものではないので、実感がないし、整理もしにくい・・・やっぱり頭痛い・・・ですので、そんな保険を可能な限り整理してみて、今こそスッキリしましょう。

大前提の3分類

多種多様な細かい保険の前に大前提となる3分類を知っておきましょう。

公的保険・個人保険・企業保険

の3種類です。

公的保険・・・国や地方自治体が運営するもの(国民健康保険、国民年金、厚生年金)

個人保険・・・民間会社が運営するもの(生命保険、損害保険・・・)

企業保険・・・民間会社が運営するものの企業用(生命保険、損害保険・・・)

あなたが直接かかわり、検討しなければならないのは、「個人保険」になりますよね。

個人保険(生命保険)

生命保険は、大きく3種類に分けることができます。

死亡保険

医療保険

資産形成機能のある保険

この分類はそのまま税金(所得税からの控除)にも影響してきます。

死亡保険

死亡保険には、「貯蓄型」と「掛け捨て型」があり、保険期間として、大きく分けて「定期保険」「終身保険」「養老保険」があり、それぞれにメリットデメリットがあります。

定期保険・・・保険期間に限りがあり、「掛け捨て型」が主流です。貯蓄性はありませんが、保険料が安いというメリットがあります。子育て期間等、保障が必要な期間だけ、安い保険料で手厚い備えを得られるといった特徴があります。更新時に保険料があがるといったデメリットがあります。

終身保険・・・中途解約しない限り保障が一生続きます。一定期間以上保険料の払込を続けると中途解約してもまとまった額の解約返戻金が受け取れます。ただし、払込期間中に解約すると解約返戻金が支払い済み保険料を下回る可能性がありますので、注意が必要です。死亡保険金には非課税枠が設けられているため、死亡保険金と同額程度の預貯金を相続するよりも、相続税の負担が軽減できるという特徴があります。

養老保険・・・保険期間に限りがあり、満期保険金と死亡保険金が同額になります。定期保険・終身保険より保険料は割高になります。老後の性格資金向けに貯蓄をしながら、死亡リスクにも備えられるという特徴があります。

医療保険

医療保険にも、保障期間が一定の場合(定期タイプ)と終身にわたるもの(終身タイプ)があり、「医療保険」「がん保険」「介護保険」があり、いずれも治療費を補填する目的の保険になります。これらは、入院や手術の際に給付金が出るものが一般的であり、特約をつけることで手厚い保障にすることができます。

医療費は支払金額の一部が補助される公的制度(高額療養費制度)がありますので、民間の医療保険に加入する前に一度確認することをお勧めします。簡単に言えば、1ヶ月で一定額を超えた医療費を支払った場合、超えた金額が支給されます。詳しくはこちら(別ウィンドウで厚生労働省のホームページが開きます。)をご確認ください。

資産形成機能のある保険

資産形成機能のある保険は将来の生活資金に備える面を持ち、「個人年金保険」「学資保険」があります。

個人年金保険は、まさに老後の生活資金を準備するための保険です。不安な世の中ですからね、何年後か先、どうなっているかわかりませんので、老後資金を補うための私的年金を用意する保険です。

学資保険は子どもの教育資金を準備するための保険であり、子どもの大学の入学資金を想定して組むプランが主流ですが、高校入学時や大学卒業のタイミング等プランは様々あります。

生命保険料控除

納税者が生命保険料、介護医療保険料及び個人年金保険料を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができます。

その額は、最高12万円！

生命保険料控除・・・最高4万円　(遺族保障等)　
※旧契約の場合、最高5万円(遺族保障、介護保障、医療保障等)

介護医療保険料控除・・・最高4万円(介護保障、医療保障)

新個人年金保険料控除・・・最高4万円(老後保障)　
※新契約：平成24年1月1日以後に締結した保険契約等に係る保険料

新契約：平成24年1月1日以後に締結した保険契約等に係る保険料

旧契約：平成23年12月31日以前に締結した保険契約等に係る保険料

※保険期間が5年未満の生命保険などの中には、控除の対象とならないものがありますので、ご注意ください。

※生命保険料控除で、「学資保険」は「新個人年金保険料控除」ではなく、「生命保険料控除」に分類されますので、ご注意ください。

お勤めの方は年末調整時に手続きが出来、確定申告を行う方は、確定申告時に手続きをする必要があります。

※詳しくは、国税庁のホームページをご確認ください。

個人保険(損害保険)

損害保険は、山ほどの種類がありますが、代表的なものとしては、

火災保険・・・火事に備える

地震保険・・・地震に備える　
※単独での加入はできないので、火災保険とセットになります。

自動車保険・・・自動車事故に備える

また、海上保険(海上での危険に備える)、賠償責任保険(事故による賠償責任を補てん)といったものもあり、種類は幅広く「万が一の場合に備える」と民間会社が様々な提案・提供をしています。

地震保険料控除

納税者が特定の損害保険契約等に係る地震等損害部分の保険料又は掛金を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。

その額は、最高5万円！

※一の損害保険契約等又は一の長期損害保険契約等に基づき、地震保険料及び旧長期損害保険料の両方を支払っている場合には、納税者の選択により地震保険料又は旧長期損害保険料のいずれか一方の控除を受けることになります。

お勤めの方は年末調整時に手続きが出来、確定申告を行う方は、確定申告時に手続きをする必要があります。

※詳しくは、国税庁のホームページをご確認ください。

話し合いが何よりも大切。気軽に相談してみましょう！

まずは、必要な「保険」を書き出してみましょう。できれば、エクセルなどに書き出して、保存をしておけば、後々整理・更新が出来てとても便利です。「保険」は一度決めたら終わりではありませんので、節目節目で再検討が必要です。

配偶者を想って、子どもを想って、親を想って、さまざまな「想って」を持って、まずは身近な人と話し合いをしましょう。

次のステップに進む前に、ご自身にとって何が必要か知ることはとても重要です。

その上で、ある程度の選別はできたかと思いますが、保険は多種多様にわたりますので、0から全てご自身で調べ抜いて必要な保険を選ぶことはとても困難です。

ですので、親切に教えてくれて、選定までして貰える「保険のプロ」に相談することをお勧めします。

保険の相談はプロに！

この国内最大級の保険比較・相談サイトは生命(死亡)保険、医療保険、個人年金保険、学資保険、がん保険を対象に、保険相談が可能です。全国各地で対応が可能で、相談は完全無料となっています。

前述したように保険は数多くの種類があり、その保険のなかでもさらに数種類の保険があり、さらにオプション等つけるつけないを考慮すると・・・途方に暮れてしまいます。

国内最大級の保険比較・相談サイトですので、それぞれの保険のなかの無駄な保障を省いたコストパフォーマンスの高い保険の提案や、そもそもの保険の加入目的を叶えられる最適な保険を選定してくれます。これから入ろうとする方や、すでに保険に加入しているけど考えなおしたいという方、自分は保険に入れるのだろうかと思っている方、経験5年以上の評価項目を満たす優秀なFP(ファイナンシャル・プランナー)が対応しますので、是非ともご検討ください。

まとめ

いかがでしょうか。保険はたくさん加入すれば「安心感」は生まれますが、「家計」への圧迫により不安感が生まれます。

一生涯のことですので、うまく付き合っていけると良いですよね。

• 保険の全てを知るには、全てを知っている人に聞くのが一番
• 選ぶのはあなた自身
• クレジットカード払いによるポイントゲット、税金対策も同時に考えましょう

最後までお読みいただきありがとうございました。

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