【設備設計の最高峰】設備設計一級建築士試験 <令和4年度>

何でも建築相談所、あなたの建築士 “yourCrony”です。

一級建築士のその先の資格が誕生しました。設備設計の最高峰、設備設計一級建築士です。

近年、著しく高度化が進む建築物の設備設計に対し、技術的な信頼性が求められ、高度な専門知識を有する資格として、平成20年から「設備設計一級建築士」が創設されました。その名の通り、設備設計のスペシャリストであり、設備設計に係わる業務を行っていく上で、必要不可欠となる資格です。

難易度はかなり高いですが、当ブログにて傾向と対策をお伝えしますので、是非とも合格を目指して頂きたいです。

最新年度はこちらから↓

設備設計一級建築士とは

平成18年12月改正建築士法により、設備設計一級建築士制度が創設され、一定規模(階数3以上かつ床面積の合計5,000平方メートル超)※1の建築物の設備設計については、設備設計一級建築士が自ら設計を行うか若しくは設備設計一級建築士に設備関係規定への適合性の確認を受けることが義務付けられました。この設備関係規定への適合性の確認がなされずに建築確認申請が行われた場合には、その建築確認申請書は受理されないこととなっています。

※1 増改築等の場合の考え方:増改築等を行う部分が、階数が3以上、かつ、床面積5,000㎡超となる場合に、設備設計一級建築士による設計への関与が必要となります。

設備設計一級建築士証を申請するには、原則として、一級建築士として5年以上設備設計の業務に従事した後、国土交通大臣の登録を受けた登録講習機関が行う講習の課程を修了することとされております。

「公益財団法人 建築技術教育普及センター」が登録講習機関となっています。
詳しくは、「公益財団法人 建築技術教育普及センター」のホームページをご確認ください。

Point

「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の一部を改正する法律(令和元年法律第4号)
<令和3年4月1日から施行>

  • 今回施行される改正法の概要
  • 【1】中規模のオフィスビル等の基準適合義務の対象への追加
  • 省エネ基準への適合を建築確認の要件とする特定建築物の規模について、非住宅部分の床面積の合計の下限を2000㎡から300㎡に引き下げ、基準適合義務の対象範囲を拡大する。
  • 【2】戸建住宅等の設計者から建築主への説明義務制度の創設
  • 小規模(床面積の合計が300㎡未満(10㎡以下のものは除く。))の住宅・建築物の設計を行う際に、建築士が建築主に対して、省エネ基準への適合の可否等を評価・説明することを義務付ける制度を創設する。
  • 【3】地方公共団体の条例による省エネ基準の強化
  • 地方公共団体が、その地方の自然的社会的条件の特殊性に応じて、省エネ基準のみでは省エネ性能を確保することが困難であると認める場合において、条例で、省エネ基準を強化できることとする。

建築設備士との違い

<建築設備士の活用の必要性について>

建築士法の改正(平成26年6月27日公布、平成27年6月25日施行)により、建築士が延べ面積2,000㎡を超える建築物の設計を行う場合は、建築設備について建築設備士の意見を聴くことが努力義務化されました。

この建築規模に関して「設備設計一級建築士の設計による場合を除く」とあります。つまり、設備設計一級建築士は建築設備士が対応できる規模以上のものを設計及び監理できますので、建築設備士のその先の資格としても設備設計一級建築士は位置づけされています。

設備設計一級建築士になるには

設備設計一級建築士は試験を受けるという表現ではなく、「講習を修了」という表現になっています。この講習を修了するためには、3日間にわたる講義を受講した後、「修了考査」に合格しなければなりません。この「修了考査」は、非常に難易度の高い問題が出題されますので、設備設計の実務者にとっても極めて難しい試験です。また、歴史の浅い資格でもあるため、情報が少なく、合格のためには十分な対策を講じる必要があります。

一級建築士の先の資格であるため、取得が非常に難しいですが、その価値はとても大きいです。

合格に向けて頑張って勉強してください。そのための傾向と対策は当ブログにてお伝えします!

受験資格

一級建築士が必要

「一級建築士」として5年以上の設備設計の業務経験を有する者。

これが全てなんですよね。つまり、「一級建築士」の方しか設備設計一級建築士を受験できません。

設備設計の業務経験とは

受講申込書には業務経歴書を書く必要があります。一級建築士試験でも書いたかと思います。記載することは設備設計に関する5年以上の業務経験ですが、連続でなくても構いません。一級建築士免許登録の日からの合計になります。(下記「年数の計算方法」参照)

また、設備設計を中心にやってこられた方は悩む必要はないかと思いますが、他業務をやって来られた方は何が該当するのかが気になるかと思います。下記ひと通り確認をしてください。

業務経験として認められる業務

業務経験の種類業務経験として認められる根拠規定等
設備設計の業務建築士法第 10 条の 2 の 2 第 2 項第一号
確認審査等の業務
(建築設備に関するものに限る。)
平成 25 年国土交通省告示第 732 号
  • 建築設備士※1として従事する建築設備に関する業務※2
  • ※1 「一級建築士」として登録し、かつ、「建築設備士」の資格も有し所定の業務経験を有する場合、講義及び修了考査のうち、「建築設備に 関する科目」が免除されます。
  • ※2 一級建築士となる前に行った業務を含みます。
確認審査等の補助業務
(建築設備に関するものに限る。)
国土交通省住宅局長通知(国土交通大臣認定) (平成 25 年 7 月 31 日付け国住指第 1433 号)
工事監理の業務
(建築設備に関するものに限る。)
消防同意の審査に関する業務
(建築設備に関するものに限る。)

過去の講習において国土交通大臣の確認を得て業務経験として認められてきた業務

業務経験の種類業務経験として認められる根拠規定等
  • 設備設計の補助業務
  • ※ 平成 25 年 9 月 30 日以前に従事していたものに限る。
国土交通省住宅局建築指導課長通知
(平成 25 年 9 月 30 日付け国住指第 1931 号)
  • 建築設備に関する工事監理の補助業務
  • ※ 平成 25 年 9 月 30 日以前に従事していたものに限る。
つまり、建築設備に関する工事監理の補助業務及び設備設計の補助業務については、平成25年9月まで携わっていたものは業務経験として認められますが、平成25年10月以降に携わったものは業務経験としては認められません

(注)「業務経験」として認められないものの例

  • 平成 25 年 10 月 1 日以降に従事した設備設計の補助業務
  • 平成25 年10 月1 日以降に従事した建築設備に関する工事監理の補助業務
  • 建築設備設計以外の設計(意匠設計、構造設計等)
  • 建築設備以外の工事監理
  • 積算
  • 施工・施工監理
  • 研究・教育
  • 行政(確認申請の審査業務を除く)
  • 土木関係の業務
  • 都市計画関係の業務
  • 環境等の業務
  • etc

業務経験年数の計算方法

(1) 業務経験年数を計算するに当たっては、一級建築士免許登録の日から試験年度9月下旬頃までを業務経験期間として算入 することができます。

さて、令和4年度はいつまで算入できるか?
  • 令和 4 年 9 月 25 日まで
  • となっています。

(2) 「建築設備士」の資格を有する方が、設備設計に関する業務(建築士に意見を述べる業務)を行っている場合、業務経験 期間の起算日は、建築設備士試験の合格年月日(昭和 61 年~63 年に実施された資格取得のための建築設備士講習を修了さ れた方においては講習の修了年月日)となります。

いかがでしたでしょうか。業務経験算入、不算入を理解して、時間のあるときにまとめておきましょう。

受講申込区分

過去の経験や保有資格等によって、下記5種類の申込区分がありますので、該当する区分にて申し込みをしてください。

申込区分Ⅰ
全科目
講習の全科目を受講する場合の申込区分で、「一級建築士」が対象となります。
<要約:ⅡからⅤに該当しない方>
申込区分Ⅱ
法適合確認のみ
令和2年度又は令和3年度に実施された設備設計一級建築士講習の修了考査において「設計製図」に合格された方が、講義及び修了考査のうち、「設計製図」に対応する「建築設備に関する科目」の免除を希望する場合の申込区分です。なお、令和2年度設備設計一級建築士講習の修了考査において「設計製図」に合格された方がこの申込区分で受講できるのは、今回までとなります。
<要約:過去2年間で「設計製図」に合格した方の再受験>
申込区分Ⅲ
設計製図のみ
令和2年度又は令和3年度に実施された設備設計一級建築士講習の修了考査において「法適合確認」に合格された方が、講義及び修了考査のうち、「法適合確認」に対応する「設備関係規定に関する科目」の免除を希望する場合の申込区分です。なお、令和2年度設備設計一級建築士講習の修了考査において「法適合確認」に合格された方がこの申込区分で受講できるのは、今回までとなります。
<要約:過去2年間で「法適合確認」に合格した方の再受験>
申込区分Ⅳ
建築設備士
「一級建築士」であり、かつ「建築設備士」の資格を有する方が、講義及び修了考査のうち、「建築設備に関する科目」の免除を 希望する場合の申込区分です。
<「建築設備士」資格保有者>
区分なし
※令和3年度までは申込区分Ⅴ
全科目免除
令和2年度又は令和3年度に実施された設備設計一級建築士講習の修了考査において「法適合確認」に合格され、かつ、 「建築設備士」の資格を有する方が、全ての講義及び修了考査の免除を希望することができます。
<要約:過去2年間で「法適合確認」のみ合格し、その後「建築設備士」資格を保有した方>
Point

建築設備士資格取得による「設計製図」科目免除の特別措置について

申込区分Ⅰ及びⅢの受講申込者で、併せて令和4年建築設備士試験を受験し合格した方は講義及び修了考査を受講した結果、「設計製図」科目が不合格となっても令和3年度設備設計一級建築士講習を修了と判定することになりました。

但し、申込区分Ⅰの受講者の場合は、「法適合確認」科目に合格する必要がありますので要注意です。

受講申込時に令和4年建築設備士試験の受検票の写しを添付する必要があります。

いかがでしょうか?ご自身の申込区分は分かりましたでしょうか。申込区分によって講習日程や試験内容が異なりますので、申込区分は覚えておきましょう。

受講内容・試験内容

講習は、テキストを使用した3日間の講義(地域により日程は変わります。受講票をご確認ください。)と1日の終了考査の構成により実施します。受講すべき講義の一部でも欠席した場合は、修了考査を受けることができません。

講義[3日間]

受講形式
連続する3日間の講義 /
「会場での受講方式」と「配信動画の視聴による受講方式」を選ぶことができます。
受講内容
  • 電気設備の設計技術
  • 空調・換気設備の設計技術
  • 給排水衛生設備の設計技術
  • 輸送設備の設計技術
  • 建築設備関係法令
  • 建築設備設計総論
  • 法適合確認

申込区分によって受講する講義の内容が変わります。
あなたの申込区分をクリックしてください。

日程時間内容申込区分Ⅰ
第1日午前10:00~12:00(2時間)建築設備関係法令
午後13:00~14:00(1時間)建築設備設計総論
14:00~18:00(4時間)法適合確認
第2日午前10:00~12:00(2時間)電気設備の設計技術
午後13:00~15:00(2時間)電気設備の設計技術
15:00~18:00(3時間)空調・換気設備の設計技術
第3日午前10:00~11:00(1時間)空調・換気設備の設計技術
11:00~12:00(1時間)給排水衛生設備の設計技術
午後13:00~16:00(3時間)給排水衛生設備の設計技術
16:00~18:00(2時間)輸送設備の設計技術
日程時間内容申込区分Ⅱ
第1日午前10:00~12:00(2時間)建築設備関係法令
午後13:00~14:00(1時間)建築設備設計総論
14:00~18:00(4時間)法適合確認
第2日午前10:00~12:00(2時間)電気設備の設計技術免除
午後13:00~15:00(2時間)電気設備の設計技術免除
15:00~18:00(3時間)空調・換気設備の設計技術免除
第3日午前10:00~11:00(1時間)空調・換気設備の設計技術免除
11:00~12:00(1時間)給排水衛生設備の設計技術免除
午後13:00~16:00(3時間)給排水衛生設備の設計技術免除
16:00~18:00(2時間)輸送設備の設計技術免除
日程時間内容申込区分Ⅲ
第1日午前10:00~12:00(2時間)建築設備関係法令免除
午後13:00~14:00(1時間)建築設備設計総論免除
14:00~18:00(4時間)法適合確認免除
第2日午前10:00~12:00(2時間)電気設備の設計技術
午後13:00~15:00(2時間)電気設備の設計技術
15:00~18:00(3時間)空調・換気設備の設計技術
第3日午前10:00~11:00(1時間)空調・換気設備の設計技術
11:00~12:00(1時間)給排水衛生設備の設計技術
午後13:00~16:00(3時間)給排水衛生設備の設計技術
16:00~18:00(2時間)輸送設備の設計技術
日程時間内容申込区分Ⅳ
第1日午前10:00~12:00(2時間)建築設備関係法令
午後13:00~14:00(1時間)建築設備設計総論
14:00~18:00(4時間)法適合確認
第2日午前10:00~12:00(2時間)電気設備の設計技術免除
午後13:00~15:00(2時間)電気設備の設計技術免除
15:00~18:00(3時間)空調・換気設備の設計技術免除
第3日午前10:00~11:00(1時間)空調・換気設備の設計技術免除
11:00~12:00(1時間)給排水衛生設備の設計技術免除
午後13:00~16:00(3時間)給排水衛生設備の設計技術免除
16:00~18:00(2時間)輸送設備の設計技術免除

※実施年度によりスケジュールは変更されることがありますので、詳細は「公益財団法人 建築技術教育普及センター」のホームページにて確認してください。

講義会場一覧表です。

会場
コード
講習地講習期間
講義(連続する3日間)講義方式※
AA札幌市9 月 28 日(水) ~ 9 月 30 日(金)会場での受講
AB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講
BA仙台市10 月 3 日(月) ~ 10 月 5 日(水)会場での受講
BB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講
CA東京都9 月 26 日(月) ~ 9 月 28 日(水)会場での受講
CB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講
DA名古屋市10 月 5 日(水) ~ 10 月 7 日(金)会場での受講
DB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講
EA大阪府10 月 5 日(水) ~ 10 月 7 日(金)会場での受講
EB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講
FA広島市9 月 27 日(火) ~ 9 月 29 日(木)会場での受講
FB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講
GA福岡市10 月 3 日(月) ~ 10 月 5 日(水)会場での受講
GB9 月 26 日(月) ~ 10 月 10 日(月)配信動画の視聴による受講

修了考査[1日、記述式・製図]

法適合確認
出題形式
記述式
出題科目
  • 設備関係規定に関する科目
  • (空調・換気設備、給排水衛生設備、電気設備、輸送設備)
出題内容
・空調・換気設備(必須):5問
・電気設備(必須):5問
・給排水衛生設備(必須):5問
・輸送設備(必須):5問
設計製図
出題形式
記述式
及び製図
出題科目
  • 建築設備に関する科目
  • (設備計画・設備設計)
出題内容
・設備計画(必須):10問
・設備設計(選択※):各3問
※空調・換気設備、給排水衛生設備、電気設備の3分野から一つを選択

申込区分によって修了考査の内容が変わります。
あなたの申込区分をクリックしてください。

日程時間内容申込区分Ⅰ
11月20日(日)午前10:00~12:00(2時間)法適合確認
午後13:15~17:15(4時間)設計製図
日程時間内容申込区分Ⅱ
11月20日(日)午前10:00~12:00(2時間)法適合確認
午後13:15~17:15(4時間)設計製図免除
日程時間内容申込区分Ⅲ
11月20日(日)午前10:00~12:00(2時間)法適合確認免除
午後13:15~17:15(4時間)設計製図
日程時間内容申込区分Ⅳ
11月20日(日)午前10:00~12:00(2時間)法適合確認
午後13:15~17:15(4時間)設計製図免除
さて、気になる合格率?
  • 「令和3年度設備設計一級建築士講習」申込区分別の修了者数と修了率
  • 申込
    区分
    実受講者数
    ()は前年
    修了者数
    ()は前年
    修了率
    ()は前年

    (全科目受講)
    194人
    (153人)
    92人
    (45人)
    47.4%
    (29.4%)

    (法適合確認のみ受講)
    49人
    (27人)
    42人
    (7人)
    85.7%
    (25.9%)

    (設計製図のみ受講)
    10人
    (15人)
    6人
    (10人)
    60.0%
    (66.7%)

    (建築設備士)
    151人
    (146人)
    122人
    (84人)
    80.8%
    (57.5%)

    (全科目免除)
    0人
    (0人)
    0人
    (0人)

    (-)
    合計404人
    (341人)
    262人
    (146人)
    64.9%
    (42.8%)
  • 現在、設備設計一級建築士は、約6,000人近く登録されています。そのうちの約半数弱(約2,700人)が2008年の資格創設時に取得登録した方となっています。(平成30年12月19日現在 5,666名 [みなし講習終了者2,727名を含む])建設業界全体で問題となっている技術者の高齢化と合わせて考えても、若手の有資格者は今後、ますます希少価値の高い存在になっていくと考えられます。

試験までのスケジュール

申込区分によってスケジュールが変わります。
あなたの申込区分をクリックしてください。

申込区分Ⅰ
  • STEP.01
    受験申込書の配布
    5月下旬
    • 配布期間:
    • 令和4年度より「インターネットによる受付」のみで配布なし
    • 配布時間:
    • 同上
    • 配布場所:
    • 同上
    • 頒布価格:
    • 同上
  • STEP.02
    願書提出
    6月上旬~中旬
    • 受付期間:
    • 6月13日(月)~7月1日(金) 午後4時
    • 申込方法:
    • 「インターネットによる受付」のみ
  • STEP.03
    受講資格審査
     7月上旬~8月下旬
  • STEP.04
    受講票の発送 ※ダウンロードに変わりました。
    9月上旬
    • 受講票の発送:
    • 9月12日(月)頃からメールにてお知らせ
      ※受講票はマイページからダウンロードし、自ら印刷する必要があります
  • STEP.05
    講義(連続する3日間)
    9月下旬~10月中旬(受講地域により異なる)
    • 会場での受講:
    • 9月26日(月)~10月7日(金)のうちの連続する3日間
    • 配信動画の視聴による受講:
    • 9月26日(月)~10月10日(月)(視聴期間)
  • STEP.06
    修了考査
    11月中旬
    • 修了考査:
    • 11月20日(日)
  • STEP.07
    修了発表
    翌年1月中旬
    • 修了発表:
    • 令和5年1月27日(金)(予定)
  • STEP.08
    交付申請
    修了日から1年以内
    • 交付申請:
    • 令和5年11月20日(月)まで
申込区分Ⅱ
  • STEP.01
    受験申込書の配布
    5月下旬
    • 配布期間:
    • 令和4年度より「インターネットによる受付」のみで配布なし
    • 配布時間:
    • 同上
    • 配布場所:
    • 同上
    • 頒布価格:
    • 同上
  • STEP.02
    願書提出
    6月上旬~中旬
    • 受付期間:
    • 6月13日(月)~7月1日(金) 午後4時
    • 申込方法:
    • 「インターネットによる受付」のみ
  • STEP.03
    受講資格審査
     7月上旬~8月下旬
  • STEP.04
    受講票の発送 ※ダウンロードに変わりました。
    9月上旬
    • 受講票の発送:
    • 9月12日(月)頃からメールにてお知らせ
      ※受講票はマイページからダウンロードし、自ら印刷する必要があります
  • STEP.05
    講義(連続する3日間)
    9月下旬~10月中旬(受講地域により異なる)
    • 会場での受講:
    • 9月26日(月)~10月7日(金)のうちの連続する3日間
    • 配信動画の視聴による受講:
    • 9月26日(月)~10月10日(月)(視聴期間)
  • STEP.06
    修了考査
    11月中旬
    • 修了考査:
    • 11月20日(日)
  • STEP.07
    修了発表
    翌年1月中旬
    • 修了発表:
    • 令和5年1月27日(金)(予定)
  • STEP.08
    交付申請
    修了日から1年以内
    • 交付申請:
    • 令和5年11月20日(月)まで
申込区分Ⅲ
  • STEP.01
    受験申込書の配布
    5月下旬
    • 配布期間:
    • 令和4年度より「インターネットによる受付」のみで配布なし
    • 配布時間:
    • 同上
    • 配布場所:
    • 同上
    • 頒布価格:
    • 同上
  • STEP.02
    願書提出
    6月上旬~中旬
    • 受付期間:
    • 6月13日(月)~7月1日(金) 午後4時
    • 申込方法:
    • 「インターネットによる受付」のみ
  • STEP.03
    受講資格審査
     7月上旬~8月下旬
  • STEP.04
    受講票の発送 ※ダウンロードに変わりました。
    9月上旬
    • 受講票の発送:
    • 9月12日(月)頃からメールにてお知らせ
      ※受講票はマイページからダウンロードし、自ら印刷する必要があります
  • STEP.05
    講義(連続する3日間)
    9月下旬~10月中旬(受講地域により異なる)
    • 会場での受講:
    • 9月26日(月)~10月7日(金)のうちの連続する3日間
    • 配信動画の視聴による受講:
    • 9月26日(月)~10月10日(月)(視聴期間)
  • STEP.06
    修了考査
    11月中旬
    • 修了考査:
    • 11月20日(日)
  • STEP.07
    修了発表
    翌年1月中旬
    • 修了発表:
    • 令和5年1月27日(金)(予定)
  • STEP.08
    交付申請
    修了日から1年以内
    • 交付申請:
    • 令和5年11月20日(月)まで
申込区分Ⅳ
  • STEP.01
    受験申込書の配布
    5月下旬
    • 配布期間:
    • 令和4年度より「インターネットによる受付」のみで配布なし
    • 配布時間:
    • 同上
    • 配布場所:
    • 同上
    • 頒布価格:
    • 同上
  • STEP.02
    願書提出
    6月上旬~中旬
    • 受付期間:
    • 6月13日(月)~7月1日(金) 午後4時
    • 申込方法:
    • 「インターネットによる受付」のみ
  • STEP.03
    受講資格審査
     7月上旬~8月下旬
  • STEP.04
    受講票の発送 ※ダウンロードに変わりました。
    9月上旬
    • 受講票の発送:
    • 9月12日(月)頃からメールにてお知らせ
      ※受講票はマイページからダウンロードし、自ら印刷する必要があります
  • STEP.05
    講義(連続する3日間)
    9月下旬~10月中旬(受講地域により異なる)
    • 会場での受講:
    • 9月26日(月)~10月7日(金)のうちの連続する3日間
    • 配信動画の視聴による受講:
    • 9月26日(月)~10月10日(月)(視聴期間)
  • STEP.06
    修了考査
    11月中旬
    • 修了考査:
    • 11月20日(日)
  • STEP.07
    修了発表
    翌年1月中旬
    • 修了発表:
    • 令和5年1月27日(金)(予定)
  • STEP.08
    交付申請
    修了日から1年以内
    • 交付申請:
    • 令和5年11月20日(月)まで

※交付申請の期間は、修了日から1年以内です。この期限を過ぎると、交付申請をしても受け付けられなくなります。

※日程に関して変更される可能性がありますので、最新の情報は「公益財団法人 建築技術教育普及センター」にてご確認ください。

まとめ:受験勉強

修了考査当日は、3日間の講義で利用した分厚いテキストを持ち込むことができます。しかしながら、的を得た学習をしなければ合格を掴むことは難しいです。一級建築士試験のときの建築法規と同様で、法令集を持ち込んだとしても法令集の内容を理解していなければ得点を取ることは難しかったと思います。

何より、歴史の浅い資格ですので、情報が少ないです。修了考査の経験者であるyourCronyが、傾向と対策をお伝えしますので、当ブログをご確認頂ければと思います。

そして、講義を受講しなければテキストの内容を正確に確認できないので、本格的な勉強の開始は講習後の約2ヶ月になると思います。ですので、今は日々の経験を積んで知識を蓄えておきましょう。

設備設計一級建築士は3日間の講義後からの勉強でも間に合います。資格取得に向けて、当ブログを利用して頂ければ幸いです。

  • テキストを持ち込めるが勉強は必要
  • 歴史の浅い資格のため情報が不足している
  • 経験者に聞くのが一番早いです
  • 当ブログを活用ください

さらに詳しい情報に関しては、実施している「公益財団法人 建築技術教育普及センター」のホームページにて確認してください。

公益財団法人 建築技術教育普及センター

https://www.jaeic.or.jp/smph/koshuannai/koshu/b1k/b1k-koshujisshijoho.html

最後までお読みいただきありがとうございました。

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